老後の生活費はどれくらい必要？ゆとりある老後資金を貯めるための方法とは

老後にいくら生活費が必要か、どれくらい貯金をしていたら良いのか。ゆとりある老後を送るために必要な資金がどれくらいなのか、気になりますよね。

 

インターネットや情報番組、新聞などでも『老後資金』については、比較的取り上げられやすい内容です。

 

ですが、老後資金には最低でも3000万円必要と書いてあったり、2000万円あれば十分と発信していたり、その目安は様々です。

 

人によって、必要となる生活費も年金額も貯蓄額も違いますので、今回は

• 実際必要となる生活費
• 老後資金の貯め方

この２点にフォーカスして解説していこうと思います。

 

老後資金ー必要最低生活費は平均22万円、ゆとりある生活費は平均34,9万円

定年退職後、いわゆる老後に必要な最低日常生活費は20万円〜25万円未満、平均22万円となっています。

 

出典：生命保険文化センター

これは生命保険文化センターが、生活保障に関する調査を行なった結果なのですが、必要最低限の生活で、だいたいこれだけの費用がかかるであろうという目安です。

老後は、夫婦で旅行にも行くこともあるでしょうし、身内との付き合いや友人との交際費、外食費に子供や孫に援助する場合だってあり得ます。

 

同じく生命保険文化センターが生活保障に関する調査を行なった結果なのですが、ゆとりある老後の生活費として、最低限の生活費（平均22万円）以外にかかる金額は、平均12,8万円といわれています。

出典：生命保険文化センター

老後の生活費〜必要となる項目について

今の年齢にもよりますが、老後の生活費と今現在の生活費にそこまで大きな違いはありません。

 

老後は教育費といった子供に関するお金がかからなくなる分、孫にお金がかかる場合もあります。

 

持ち家の場合ローンを完済したら、返済費用はなくなりますが、次はリフォームを考えたり、住居に関する費用は少なからずかかってきますよね。

 

老後にかかる費用項目は概ね以下の通りです。

 

 

 

住居費

住居費は老後費用の中でも一番、人によって差のある項目です。

 

賃貸の場合は、老後も引き続き家賃の支払いがありますので、それがそのまま住居費となります。車を所有している場合は駐車場代もかかってくることでしょう。

 

持ち家の場合は、だいたいの方が老後には完済していることと思います。

 

その場合、マンションであれば引き続き管理費・修繕費のみの支払いはありますが、多くても2万円程度ではないでしょうか。

一軒家の場合は、家の老朽化に伴い修繕費用の積み立ても視野に入れておかなければいけません。

 

老後に備えてバリアフリーにリフォームすることも考えられますので、住居費は一概にいくらとは言い切れません。現在のお住まい状況から、算出してみてください。

 

食費

総務省統計局の家系調査結果によりますと、老後、60代以上の夫婦の食費は平均66,000円ということがわかりました。

 

老後は体がいうことをきかず、外食や宅配サービスに頼ってしまうこともあるでしょうから、ここからさらに上乗せされる可能性は十分にあります。

 

食事は毎日行うことですし、やりくりするのが難しい項目ではありますが、若いうちから自炊の習慣をつけておくことで、老後も食費を抑えることができるでしょう。

 

光熱費

家族が少なくなった分、光熱費は少なくなると考えがちなのですが、老後は在宅する機会がグッと増えます。

 

そのため光熱費は今以上にかかってくる可能性も考えられます。

 

さらに現代ではスマホを持っている人がほとんどですから、通信費も当たり前のようにかかってきます。老後は「もしもの時」に備えて、家族や身内との連絡手段は確保しておきたいものです。

 

スマホや電話などの通信費は必要経費だと割り切った方が良さそうですね。

 

日用品費、被服費

日用品費は、石鹸やシャンプー、洗剤、ゴミ袋など、現在とそこまで大差はないと考えられます。

 

また、若い頃はメイク用品、ヘアケア用品などにかかっていた費用が、老後はそこまでかからなくなる傾向にあります。

 

被服費も同様、若い頃に比べると大幅に出費が減る項目です。

 

医療費

若い頃に比べて、一番増えるのが「医療費」。

 

一生にかかる医療費のうち、６割が定年後というデータもあるくらいです。

 

]厚生労働省によると

日本人の生涯医療費は、約2,700万円

そのうち、６５歳以降にかかる医療費は、約1,580万円と言われています。

 

さらに入院や通院などでお金がかかったり、お見舞いに来る家族（配偶者）の交通費なども別に必要になります。

 

交際費

総務省統計局で算出した、老後にかかる交際費は、月平均27,000円という数値が出ています。

 

あくまでもこれは平均であって、社交的か内向的かにもよっても変わってくるでしょう。

 

これも個人差が大きい項目なので、自分のライフスタイルや性格によって考えてみることをオススメします。

 

レジャー費、娯楽費

最近では定年後、夫婦で家にいる時間が増えたことによるストレスなどが問題視されています。

 

夫は定年退職して自由の身ですが、主婦業には定年はありません。それにより、「熟年離婚」も増加傾向にあるようです。

 

適度にお互いが趣味などで外出する機会を作ったり、夫婦で旅行に行ったりするレジャーなど、娯楽費は夫婦円満の秘訣なのかもしれませんね。

 

老後資金の貯め方！

公的年金だけでは、老後が不安という人は多いかと思います。

 

今のうちから資産形成をし、貯蓄をしっかり行うことで、老後の不安を小さくすることができます。

 

貯め方には色々ありますし、すでに貯金をされている方も多いでしょう。

 

定期預金

ノーリスク、ノーリターンとして最初にご紹介したいのが、馴染みのある『定期預金』です。

 

定期預金とは、預け入れから一定期間お金を引き出せない預金のことをいいます。

 

定期預金の利率は低いので、増やす目的ではなく、一定期間引き出せないことによる強制的な貯金を目的とすると良いかもしれませんね。

 

投資信託

投資というと、株やFXを思い浮かべてしまう人もいるでしょうが、投資信託はハイリスクなものではなく比較的ローリスクで、そこまで投資の知識がなくてもできるものです。

 

投資信託のメリットは以下の通りです。

• 投資のプロが代わりに運用してくれる
• 手間がかからない
• 少額から投資できる（500円から）
• リスク分散できる
• 投資した資産が守られる

引用元：主婦でもできる投資信託

定期預金に比べて、利率も高く長期運用することで資産を増やすこともできます。

 

iDeCo

iDeCo（イデコ）とは、個人型確定拠出年金、つまり、自分で作る年金制度のことをいいます。

 

毎月一定額を定期預金・投資信託・保険といった金融商品で運用（積み立て）し、６０歳以降に受け取れる仕組みです。

 

iDeCoのメリットは以下の通りです。

• 積立金額すべて「所得控除」の対象で、所得税・住民税が節税できます。
• 運用で得た定期預金利息や投資信託運用益が「非課税」になります。
• 受け取るとき「公的年金等控除」「退職所得控除」の対象です。

引用元：iDeCoナビ

 

まとめ：老後の生活費はどれくらい必要？ゆとりある老後資金を貯めるための方法とは

老後の生活費は、個人によってかかってくる費用は違いますが、おおよそどれくらい必要か？今と老後の生活の違いを知ることで、早いうちから対策を練ることができます。

 

老後にかかる費用を知り、お金を貯めることで、将来のお金に対する漠然とした不安を無くすことができますよね！

 

ゆとりある老後を迎えれるよう、今から出来ることを初めてみませんか？